厳しい規制が定められているROHS10物質を理解!

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ROHS指令改正への対応

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対象物質が10種類に拡大

電子機器・家電製品メーカーに材料を供給しているサプライヤーにとって、頭の痛い問題はROSH指令の存在です。欧州連合加盟国に製品を出荷するメーカーは、REACH規則と並んでROSH指令の遵守も求められます。人体に有害な影響を与える物質の使用に規制を加えるこの2つの法規を守るには、出荷する製品に対象物質が含まれていないかどうかを分析しなければなりません。対象物質はそれぞれ多岐にわたりますが、特に電子機器メーカーや家電メーカーが懸念を強めているのはROSH指令です。鉛やカドミウム・水銀といった従来の6物質に加え、プラスチックの可塑剤として多く使われるフタル酸エステル4種類も規制の対象となることが決定しました。欧州向けに製品を出荷しているメーカーの側でも対応を迫られており、ROHS10物質が含まれない材料を使用するように方針を転換しつつあります。材料を提供するサプライヤーの企業もそうした動きに合わせ、顧客となるメーカーの信頼を得るために自社製品のROHS10物質分析が不可欠となっているのです。ROHS10物質の分析を行う専門機関は多数存在しますが、料金体系や試験方法などは分析機関によって異なります。分析を依頼する際には準備段階としてそうした分析機関についての情報を収集し、料金や納期などの条件面を検討するのが一般的です。いずれもインターネットを使えば多くの分析機関ホームページが検索できますので、そうした情報を有効活用して依頼先を選ぶといいでしょう。申込方法は分析機関ごとに異なりますが、最近ではWebサイトを通じて問い合わせや申し込みが手軽にできるところも少なくありません。見積書や注文書をホームページからダウンロードし、印刷した注文書に必要事項を記入した上で試料を送付すれば分析してもらえます。平均1週間から2週間ほどで分析機関からの報告書が届き、ROHS10物質の有無が判明するのです。

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